Celine Dion (セリーヌ・ディオン) 掲示板 |
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To Love You More の事で聞きたいのですが。 投稿者：タッピ - 2004/12/29(水) 10:27 No.8 (0/100) 
初めまして、タッピと申します(*- -)(*_ _)ペコリ
この前、彼女にセリーヌディオンさんの「To Love You More」
のカバー盤があると聞いたのですが本当ですか?
本当なら歌手名と題名知りたいのですがどなたかご存知ありませんか？宜しくお願い致します。
この前、彼女にセリーヌディオンさんの「To Love You More」
のカバー盤があると聞いたのですが本当ですか?
本当なら歌手名と題名知りたいのですがどなたかご存知ありませんか？宜しくお願い致します。
http://www.geocities.jp/southybb/index.html
クラブ系から洋楽なポップスまで創り出すユニットdBのサイト。
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非武装ができれば悪くないが、その前提としては 投稿者：ｃ - 2004/05/05(水) 19:14 No.6 (0/100)
非武装ができれば悪くないが、その前提としては
100％日本が永久に侵略されないという保証が必要だ。
100％日本が永久に侵略されないという保証が必要だ。
が発覚！！
04年2月26日付のpravda.ruの報道によれば、ごく最近米フロリダ国立大学の人権拡大センターの調査で、いわゆる「民主主義の国」現代USAにも、奴隷制が維持されていることが暴露された。
同センターの発表によれば、米国のフロリダ州、テキサス州、ニューヨークには数千人の奴隷がいることが発覚した。
彼らは売春婦、召使、農夫として奴隷労働に使われている。隠されていて、誰も奴隷取引高を明確に算定できない状態である。
フロリダ南部の農場では数百人の強制労働者が働かされており、40人のメキシコ人奴隷売春婦が発見された。米国人の奴隷事件も発覚した。問題はそれに尽きない。どこで安い労働が必要で、どこで搾取が可能か、フロリダ州のどこへでも来て見なさい、とセンター理事のロビン・トンプソン氏は言っている。英語で話すことの下手な移民らだけではなくて、アメリカ人らも危険な状態にある。ホームレスの人々や家出人らも潜在的な奴隷と見なされている。殆どの場合奴隷は隠蔽されていて、犠牲者も隠蔽されたがっている。だから実際には数万の奴隷がいるに違いない。センター長のテリー・クーナン氏は、沈黙を打ち破らなければならない、と総括的に言明した。
01年の米大統領選挙では、全米で多くが民主党支持の150万人が選挙権を奪われ、フロリダ州だけでも６０万人が選挙権を奪われて、目下抗議の訴訟中である。その結果ブッシュが当選した、あの事実上のクーデターは、「米国民主主義」の葬送曲になった。その後フロリダ州に続いて１３州以上でも同様な選挙権剥奪措置が拡大していて、０４年１１月の米大統領選挙がイカサマの極点に達すると見られている。
民主党のケリー５５％、ブッシュ４３％という０４年２月２４日のＣＮＮなどの大統領選挙の世論調査は、見せ掛けだけのショウであって、たいして意味がない、ということになる。
そのうえ２１世紀の奴隷制がＵＳＡで発覚したことは、地球が途方もない悪と欺瞞のグローバリゼーションへ進んでいることを警告している。それはアフガンとイラクへ拡大している。次は朝鮮と韓国の番か？
すでに英国はＵＳＡの新植民地になっている。いずれは王制を廃止してＵＳＡに加入、ＵＳＡの１州になる見込みが語られている。安い労働力と各種の安い農産物、日用品、消費物資や、合弁企業による安い工業製品の輸入などから、米国経済界は中国も植民地と見ている(TanakaNews)。中国でも人身売買による奴隷がいる。東南アジア、南米、中東、中央アジアでもことは同様である。世界中では約3,000万人の奴隷がいる。ロシアでは石油・ガスの対米輸出に依存する国民経済のＩＭＦ管理で半植民地化の危機が国内で叫ばれてきた（最近石油の値上がりで対外債務を返済したが…）。
ＵＳＡの奴隷制撤廃、奴隷売買者らの厳罰を要求して、大衆運動でも国連でも、世界的な闘争が必要になっている。
04年2月26日付のpravda.ruの報道によれば、ごく最近米フロリダ国立大学の人権拡大センターの調査で、いわゆる「民主主義の国」現代USAにも、奴隷制が維持されていることが暴露された。
同センターの発表によれば、米国のフロリダ州、テキサス州、ニューヨークには数千人の奴隷がいることが発覚した。
彼らは売春婦、召使、農夫として奴隷労働に使われている。隠されていて、誰も奴隷取引高を明確に算定できない状態である。
フロリダ南部の農場では数百人の強制労働者が働かされており、40人のメキシコ人奴隷売春婦が発見された。米国人の奴隷事件も発覚した。問題はそれに尽きない。どこで安い労働が必要で、どこで搾取が可能か、フロリダ州のどこへでも来て見なさい、とセンター理事のロビン・トンプソン氏は言っている。英語で話すことの下手な移民らだけではなくて、アメリカ人らも危険な状態にある。ホームレスの人々や家出人らも潜在的な奴隷と見なされている。殆どの場合奴隷は隠蔽されていて、犠牲者も隠蔽されたがっている。だから実際には数万の奴隷がいるに違いない。センター長のテリー・クーナン氏は、沈黙を打ち破らなければならない、と総括的に言明した。
01年の米大統領選挙では、全米で多くが民主党支持の150万人が選挙権を奪われ、フロリダ州だけでも６０万人が選挙権を奪われて、目下抗議の訴訟中である。その結果ブッシュが当選した、あの事実上のクーデターは、「米国民主主義」の葬送曲になった。その後フロリダ州に続いて１３州以上でも同様な選挙権剥奪措置が拡大していて、０４年１１月の米大統領選挙がイカサマの極点に達すると見られている。
民主党のケリー５５％、ブッシュ４３％という０４年２月２４日のＣＮＮなどの大統領選挙の世論調査は、見せ掛けだけのショウであって、たいして意味がない、ということになる。
そのうえ２１世紀の奴隷制がＵＳＡで発覚したことは、地球が途方もない悪と欺瞞のグローバリゼーションへ進んでいることを警告している。それはアフガンとイラクへ拡大している。次は朝鮮と韓国の番か？
すでに英国はＵＳＡの新植民地になっている。いずれは王制を廃止してＵＳＡに加入、ＵＳＡの１州になる見込みが語られている。安い労働力と各種の安い農産物、日用品、消費物資や、合弁企業による安い工業製品の輸入などから、米国経済界は中国も植民地と見ている(TanakaNews)。中国でも人身売買による奴隷がいる。東南アジア、南米、中東、中央アジアでもことは同様である。世界中では約3,000万人の奴隷がいる。ロシアでは石油・ガスの対米輸出に依存する国民経済のＩＭＦ管理で半植民地化の危機が国内で叫ばれてきた（最近石油の値上がりで対外債務を返済したが…）。
ＵＳＡの奴隷制撤廃、奴隷売買者らの厳罰を要求して、大衆運動でも国連でも、世界的な闘争が必要になっている。
03年12月19日に米英は、リビアが核兵器その他の大量破壊兵器の所有を認めてすべて廃棄し、ＩＡＥＡの査察を受け入れるこ とを決定した、と発表した。イランはすでに核兵器製造意図なしと表明、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の査察受入に関する追加議定書の調印を決定している。リビア指導者カダフィー大佐は、「リビアの決定が例外なしに中東全地域の例になることを望む」と言明した。エジプトのマーヘル外相は二十日に、リビアの大量破壊兵器放棄を歓迎して、「周辺地域の他国も後に続くべきだ」と述べた。
これらは、中東最大の核兵器所有国イスラエルを例外扱いで保護してきた米国の偽善的な二重基準を暗に批判、イスラエルの核兵器廃棄に注意を促したものだ。それは中東全体の要求になった。イスラエルの核兵器と共に、米国など５大核兵器保有国の核軍備の廃棄が次の切実な課題になった。
しかし これで、ブッシュは大統領選挙戦で幾分有利になった。ブッシュが仮にこの選挙で勝利する と、米国はイラン、シリアへ軍事侵攻して中東占領と植民地化の戦線を拡大する、と見られている。しかしブッシュの思惑通りにそうはことが運ばない。
ブッシュ一派は02年3月に核大国ロシア、中国を含めた７ヵ国への核戦争準備命令をペンタゴンに出して、実施している。 ロシア軍とフランス軍も、米国に次いで、先制核攻撃方針を03年10月に決定した。ロシアでは米国の先制核攻撃でモスクワが全滅した直後に、ウラル山脈の地下にある戦略核基地から多弾頭核ミサイルで米国の２０００ヵ所の軍事施設を自動核反撃する戦略核報復システム「死の手」が作動開始した（読売03.11.2）。
ブルガリア国会は03年12月19日に、自国領土に大規模な米軍基地を数ヵ所提供する法案を可決した。ブルガリアの米軍基地は黒海をはさんでロシアと直接接し、、イランの隣国グルジアの米軍基地と連携して中東、中央アジア、東欧、西欧、アフリカ北部を睨む戦略的要衝になる。米国の対露戦争準備は、進行している。対露戦争は人類破滅の世界的核戦争になる。
これは、父親ブッシュの大統領時代にチェイニー国防長官（現米副大統領）の下で、彼に支持された当時の国防次官補ウォルフォウィッツ（現米国防副長官）らのいわゆる「ネオコン派」が作成した、懸案の「国防計画指針」（Defense Planning Guidance）の実現を意味している。この指針では、「悪性国家」に対する先制攻撃のため「世界の地政学的な要衝であるユーラシア大陸の中央部を米軍が抑える」という戦略が定められていた。ブッシュらキリスト教右派の米国ネオファシスト一派は、聖書の邪悪な「ハルマゲドンの戦」の予言を信じて、それを実現する目的で行動しており、その点では「オウム真理教」と同類だ、と言われている。
彼らは地球破滅の世界核戦争を見込んでいる。しかし、その前にイスラエルと共に、米国その他５大核兵器保有国の核兵器は解消されることになった。誰しも「まさか？」と思うが、時間が解決する。
これらは、中東最大の核兵器所有国イスラエルを例外扱いで保護してきた米国の偽善的な二重基準を暗に批判、イスラエルの核兵器廃棄に注意を促したものだ。それは中東全体の要求になった。イスラエルの核兵器と共に、米国など５大核兵器保有国の核軍備の廃棄が次の切実な課題になった。
しかし これで、ブッシュは大統領選挙戦で幾分有利になった。ブッシュが仮にこの選挙で勝利する と、米国はイラン、シリアへ軍事侵攻して中東占領と植民地化の戦線を拡大する、と見られている。しかしブッシュの思惑通りにそうはことが運ばない。
ブッシュ一派は02年3月に核大国ロシア、中国を含めた７ヵ国への核戦争準備命令をペンタゴンに出して、実施している。 ロシア軍とフランス軍も、米国に次いで、先制核攻撃方針を03年10月に決定した。ロシアでは米国の先制核攻撃でモスクワが全滅した直後に、ウラル山脈の地下にある戦略核基地から多弾頭核ミサイルで米国の２０００ヵ所の軍事施設を自動核反撃する戦略核報復システム「死の手」が作動開始した（読売03.11.2）。
ブルガリア国会は03年12月19日に、自国領土に大規模な米軍基地を数ヵ所提供する法案を可決した。ブルガリアの米軍基地は黒海をはさんでロシアと直接接し、、イランの隣国グルジアの米軍基地と連携して中東、中央アジア、東欧、西欧、アフリカ北部を睨む戦略的要衝になる。米国の対露戦争準備は、進行している。対露戦争は人類破滅の世界的核戦争になる。
これは、父親ブッシュの大統領時代にチェイニー国防長官（現米副大統領）の下で、彼に支持された当時の国防次官補ウォルフォウィッツ（現米国防副長官）らのいわゆる「ネオコン派」が作成した、懸案の「国防計画指針」（Defense Planning Guidance）の実現を意味している。この指針では、「悪性国家」に対する先制攻撃のため「世界の地政学的な要衝であるユーラシア大陸の中央部を米軍が抑える」という戦略が定められていた。ブッシュらキリスト教右派の米国ネオファシスト一派は、聖書の邪悪な「ハルマゲドンの戦」の予言を信じて、それを実現する目的で行動しており、その点では「オウム真理教」と同類だ、と言われている。
彼らは地球破滅の世界核戦争を見込んでいる。しかし、その前にイスラエルと共に、米国その他５大核兵器保有国の核兵器は解消されることになった。誰しも「まさか？」と思うが、時間が解決する。
米英悪の枢軸によるイラク侵略と占領は破綻の下り坂を千鳥足で走っている。数日前に米サンタ・クルス市議会はブッシュの弾劾決議を可決した。米国史上、大統領が対外政策で弾劾されるのは初めてだ。
慌てたブッシュは、統治評議会に代えて粗雑な急場しのぎの新たな傀儡機関と選挙、憲法をでっち上げることを決めた。それはすべて、ブッシュ自身の０４年大統領選挙の不利な情勢を挽回したい利己的な個人的都合から発したことである。
しかしリンカーンが言ったように、「人民を長い間だますことはできない」！すでに世論調査はブッシュ支持が４０％代に落ちたことを冷厳に示している！
イラクでは米軍が湾岸戦争以来320トンの劣化ウラン弾を投下した。ウラン238の放射能汚染は45億年続き、43万人の米兵が湾岸戦争で核汚染地帯へ入って被爆、今回は4500人の米兵と1500人の軍属で合計6000人の米兵・軍属が「奇病」で避難・撤退した。外国兵と交代させたいのは、そのためでもある。イラク人は白血病、肺ガン、重い腎臓病と腰痛、奇形児が大量に発生している。広島、長崎の市長ら、原水協、原水禁など日本の反戦平和団体は何をしているのか？
ブッシュ一派は０２年に核大国ロシア、中国を含めた７ヵ国への核戦争準備命令を出して、実施しているが、イラク侵略戦争の挫折は、人類破滅のこの米国の新核帝国主義の軍事・政治総路線を挫折させる突破口になる。
だから米国の反戦全国組織ＡＮＳＷＥＲ(Act Now to Stop War & End Racism!)の呼びかけに応えた世界的反戦デモと、米国民のブッシュ弾劾国民運動は拡大している。全米労組のナショナルセンターAFL・CIOもブッシュの再選阻止運動を推進している。
毎年１兆ドル内外の日米経済取引で大資本を儲けさせるために、日本軍の青年の生命をブッシュらキリスト教ネオ・ファシストに差し出して、死んだら小泉が靖国神社で一礼して9000万円の金で片付けるのでは、そのため憲法改悪を強行するようでは、どう見ても売国行為ではないか？それは、「日本列島を米国の不沈空母にする」と首相在任中に言明した中曽根以上に売国的ではないか？
日本の未来は、何が何でもブッシュに追従する小泉ら自民・公明政権の対米買弁路線にはない。それは破滅の途だ。
未来を開く米国の反戦国民運動と連帯しよう！
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